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2018/09/07

毛沢東の世界革命計画と北海道防衛


1953年、毛沢東は「世界革命計画」を作成したそうです。その内容は10年かけてアジアを赤化、その後中東・アフリカ赤化、ヨーロッパ経済崩壊で世界統一、となっています。

この計画は当時のソ連(現ロシア)が同調しなかったために挫折しますが、21世紀となったいま、その計画は着々と進展していますね。

昨日、大量の中国人が移入している北海道で大地震が起きました。そして今日、政府の地震調査委員会が「今回の地震は活断層と無関係、新たな地震に注意を」などと呼びかけています。

なので国内の不穏分子が蜂起した場合、どのような破壊活動を行うのか、大東亜戦争の陸海軍少佐だった元自衛隊幕僚長たちの座談会からまとめてみました。

なぜなら不穏分子が真っ先にやる破壊活動とはインフラを破壊して、大震災と同じ状況を作り出し、パニックを煽動することだからです。


【新領土視察のようだった中共李首相の北海道訪問】
これでも自民党は移民政策を続行する。いくつ未知の断層があるのか?
李克強北海道2【参考】中国首相が異例訪問、「北海道への野望」むき出しか 中国人が不動産買い占め、不気味な移住計画も (zakzakフジ-2018.5.14)


日本の現状|中共に日本列島の南北を制圧され海上封鎖されてアッという間に大東亜戦争末期状態に

ロシアは領土拡張主義、帝政時代から南下政策を実施してきた国。中共は国際金融資本のフロント企業なので、世界統一が目標であるのは当然。これらの事実が日本が大東亜戦争を戦った原因です。

日本地図2

ユダヤが作った国アメリカもあてにはなりません。米軍の日本駐留はあくまでもアメリカの利益のためです。終戦直後、在南鮮日本人に米軍の保護は及びませんでした(参考記事:在韓日本人二世、三世がいない理由と日本人差別>本国送還における米軍の日本人差別 2. 安全上における日本人差別)。

「外国に配慮を」などと政治家やマスコミが平然と述べているのは、世界でも日本だけでしょう。


元帝国陸軍中将|毛沢東が作成した「世界革命計画」について


出典:1972(昭和47)年 財団法人大陸問題研究所長 土居明夫「私の主張」

※管理人注:( )内は管理人による注釈です。


 ソ中の世界革命企図

 毛沢東は一九五三年頃自ら世界革命計画を作り、十年にしてアジアを赤化し、その後五年にして中東及びアフリカの革命を成功させ、さらに五年にして西欧各国を経済的に崩壊させ、結局二十年後には世界革命を成功させることができると書いているとの情報があり、ソ連と違って世界革命への布石を具体的にうってきた。しかしソ連(現ロシア)はこの毛沢東の革命方式に同調せず、ソ中の争(あらそい)は戦争一歩手前まできて毛沢東のこの計画を挫折させた。

 またアジア、アフリカ、ラテンアメリカの後進国も欧米諸国の経済援助の方が毛沢東の革命扇動よりも好ましいものとして、毛沢東の企図はちくじ後退せざるをえなくなった。




元陸海空自衛隊幕僚長|北海道防衛はむずかしい

これは被災した方々の不安を煽るものではありません。共産党の工作を阻止するには共産党のやり方である「予言(宣伝)」をソックリまねるのがもっとも効果的な方法だからです。

支那事変の原因になった蘆溝橋事件が起きる前、中国共産党が盛んに「近いうちに日支衝突が起きるぞ!日本がまた何かやらかすぞ!」と宣伝して、事後、世界に「日本がやらかした!」と思いこませた、その方法をまねるのです。

元帝国陸海軍少佐だった元自衛隊幕僚長たちが言及する日本の敵は共産党です。
戦前も戦後も日本の敵は共産党なのです。

そして現在の日本は日本国憲法の規定により、自国民の安全も守れない状況です。


中共が北海道を占領するぞ!!中共がやらかすぞ!!!

各項目をクリックすると該当記事に飛びます。資料中の仮想敵国は旧ソ連ですが、現在の状況に対応させるため、中共に置換しました。


【敵の破壊活動について】

・インフラ破壊で大震災と同じ状況を工作しパニックを起こす

【むずかしい北海道防衛】

・日本が戦う気概を見せないと日米安保は機能しない
・中共に占領されたら解放区や占領区を奪還する能力は日本にはない
・アメリカが防衛してくれるという甘い考えは持つな


【住民避難対策について】

・住民避難は国の政策の問題
・住民避難は防災法適用である程度避難できるかも知れないが強制措置はないだろう
・朝鮮戦争では南の作戦行動が北からの避難民によって阻害された


【国内不穏分子の後方撹乱、基地破壊について】

・国内の不穏分子が危機を増幅する
・千歳基地を取られたら仙台以南まで敵の攻撃が及ぶ(敵機が侵入した場合)
・破壊工作が行われても治安出動。防衛出動ではない
・日本国内のゲリラ戦は規定されていない
・武装破壊集団の潜入はあり得る




シンポジューム・パネリストプロフ:

中村龍平(元陸上幕僚長・統幕議長)
1916(大正5)年生れ。1937(昭和12)年陸軍士官学校卒、1942(昭和17)年陸大卒。日支事変に参加、関東軍参謀、大本営陸軍部参謀を経て少佐で終戦。

内田一臣(元海上幕僚長)
1915(大正4)年生れ。1936(昭和11)年海軍兵学校卒。磐手、川内、夕暮、伊四潜水艦、榛名、大和等乗り組みを経て少佐で終戦。

石川貫之(元航空幕僚長)
1917(大正6)年生れ。1938(昭和13)年陸軍士官学校航空兵科卒。飛行第一六戦隊中隊長、飛行第二四六戦隊長等を経て少佐で終戦。



インフラ破壊で大震災と同じ状況を工作しパニックを起こす


出典:1976(昭和51)年 オリエント書房編 「自衛隊戦わば-防衛出動-」 第二章 「防衛出動」-その経過と損害 第二節 北海道方面侵攻のケース

※管理人注:( )内は管理人による注釈です。


 相手の破壊活動でパニックに陥る恐れ

 中村 陸の方も問題はピンからキリまであって、日本国民がそういう状況の時にパニックに襲われないで、しっかりしてくれれば一番よいと思うのだけれども、恐らく相手側は積極的に混乱を画策するだろうと思う。

 一番大きな問題は輸送、通信が麻痺する事態です。これは陸だけではなく、海、空すべてが非常な障害を受ける。これらを動かす大きな組織が、積極的に日本の防衛に寄与するのが非常に大事になってくる。

 もう一つは、仮に輸送とか通信ががたがたしてくると、日本は、過密になっている大都市で食糧事情とか、水の供給問題とか、輸送の問題が非常に不自由になってくる。

もっと効果的撹乱をやろうとすれば、浄水場を汚染するとか、青物・魚市場のような生鮮食糧品とか、ガス、水道など、生活に直結する要所を破壊するということになるので、ちょうど大震災と同じ状況になるわけで、これがパニックに発展すると大変困ったことになる。


 もう一つ心配なのは、政府の指導的な立場にある人たちに対するテロです。責任を持っている人がねらわれたりすると大変なことになる。誰がその後の責任を持つのか。フランスやその他の国では万一の場合次々と権限を委譲するシステムができている。

そういうシステムも考えておくべきことだし、とにかく要人警固もしっかり考えておかなければいけない。

──それは何も戦争に限ったことではなく、災害時だってありうることでしょう。

 中村 危機の場合、基本的対策を講じておかないと、小さなショックに対して堪(た)えられない脆弱性を持つことになる。

 それから非常事態に対応する民間の防衛組織、それは別に予備軍とかいう意味ではなくて、たとえば空襲に対する警報伝達をどういうふうにするのか。それらに対する訓練、組織伝達機能等がある程度できてないと、どうしてよいかわからずに混乱する。こればパニックにでも発展すると、そのパニックがすべての足を引っぱることになる。

 また相手は、「全縦深同時制圧」の考え方を持っているほどだから、北部日本で軍事的行動をとるにしても、それに呼応してわが国全般の動きがうまくいかないようないろんな手段をとるかもしれない。その辺もよく考えておかなければならない。


【在日サヨクがSNSから日本人追放中】
ネトウヨ春のBAN1_2


・日本が戦う気概を見せないと日米安保は機能しない
・中共に占領されたら解放区や占領区を奪還する能力は日本にはない
・アメリカが防衛してくれるという甘い考えは持つな


出典:1976(昭和51)年 オリエント書房編 「自衛隊戦わば-防衛出動-」 第二章 「防衛出動」-その経過と損害 第二節 北海道方面侵攻のケース

※管理人注:( )内は管理人による注釈です。


 むずかしい北海道防衛

──ところで、北海道防衛論になるのですが、北海道は三方ともソ連(現ロシア)領に囲まれ、米軍事専門家筋では、北海道防衛はむずかしいと考えている人がおるようですが。

 石川  おっしゃるように航空の立場では、防衛はきわめてむずかしいといえる。

 中村 航空は飛行機を消耗して本州に後退してしまう。海上部隊もやられるとなると陸上部隊は孤立します。持久をはかって米軍の来援を待つしかなくなるが、それでも日本国土は守らなくてはならない。どうしても海空に期待したいところです。

 内田 やはり陸が一か月なら一か月戦って、日本は戦う気概があるということを示す必要がある。それなくしては日米安保はうまく機能しません。簡単にあちこち解放区(共産主義者に制圧された場所のこと)ができるようでは困りますね。
 
 中村 相手が上陸して来る前に海空戦が激烈に行なわれる。とすると相手の上陸の段階ではもはやわが航空や海上に大きな期待はできない。逆にいえば上陸前に味方の航空基地は徹底的にたたかれる。だからわが方のナイキ(ナイキJ。アメリカ製地対空ミサイル)、ホーク(ホーク地対空ミサイル)などの防空力、陸上からの上陸艦船攻撃能力を強化しておくことが望ましい。

──日本が米軍に占領されていた当時の戦略では、米軍は北海道を見殺しにする考えがあった、という話がある。ちょうど韓国ではソウル防衛がむずかしいから、ソウルを放棄していったん南へ下がり、また取りもどすという構想と似ています。純作戦的には北海道防衛はやはり困難とみるべきですか。

 石川 道東に上陸を許せば、あそこは平野ですから、陸上自衛隊は日高山脈まで下がって山ごもりしないと防ぎきれないでしょうね。

 内田 相手に占領地をつくられてはまずいので、戦争終結のためには占領地を取りもどさなくてはならない。いまソウル奪還構想の話が出たが、日米安保で米軍が来援しても、朝鮮戦争やベトナム戦争の経験から、アメリカが三軍の総力をあげて、いわゆる全力投球でそれをやってくれるかどうか、甘い考えを持ってはいけない。

 中村 ソ連はいったん占領したら力で奪回しないかぎりテコでも放さない。

 内田 いったん占領されると日本は独力では解放区なり占領区を取りもどす能力はないわけだから、絶対に日本本土に取り付かせてはいけない。だから、国の安全保障政策がいかに大切であるかがわかります。




・住民避難は国の政策の問題
・住民避難は防災法適用である程度避難できるかも知れないが強制措置はないだろう
・朝鮮戦争では南の作戦行動が北からの避難民によって阻害された


出典:1976(昭和51)年 オリエント書房編 「自衛隊戦わば-防衛出動-」 第二章 「防衛出動」-その経過と損害 第二節 北海道方面侵攻のケース

※管理人注:( )内は管理人による注釈です。


 住民避難に対策はあるか

──今まで日本が経験したことと一番違うのは、日本の国土で相手を迎え打つということになるので、日本人住民が相手の中にいわば人質に取られることになる。つまり軍と民と敵がごっちゃになってしまう。そういう困った問題について何か考えがありましょうか。

 中村 これは国の政策の問題です。太平洋戦争時には疎開だとか、本土決戦の場合には男たちは村や町に残るけれども、女、子供は然(しか)るべき後方の比較的安全な地帯に移るようなことが行われた。

 しかし、それが今できるかどうか、これはむずかしい。しいていえば防災法というのがあって、これは天災地変を問題にしているけれども、ある程度これで避難できるかもしれない。それにしても強制措置はないのではないか。北海道の部隊はできるだけ避難するよう住民に周知、徹底をはかるでしょうけれども、かといってそれを総合的にどう統制するかは今後の政治課題であろう。


【日本国憲法は国家権力を最小に国民の権力を最大に規定した憲法】
日本国憲法公布2

 住民避難は重大な問題で、たとえばこの前の朝鮮戦争で、南からの作戦行動が北から大量の避難民によって阻害された。独ソ戦の場合でも重大な支障があった。ベトナムでもそうだったし、戦訓はいっぱいあるわけです。したがってこの種の問題は国として検討しておかないと、なかなかむずかしい。スイスの民間防衛などをみると、とくにその感を強くする。


【反日マスコミ|北朝鮮難民をアメリカの同盟国日本は保護しろ】
朝鮮戦争避難民【参考】朝鮮半島有事の“武装難民”に自衛隊は発砲できない。不幸な事件がおこる前に…(産経新聞-2017.10.14)


──具体的にいって疎開はできませんか。

 中村 準備ができなければ非常に混乱を生ずると思いますね。敵の攻撃時には自衛隊は作戦行動が主体になると思う。もちろんできるだけの住民対策はやるだろうけれども。

 日本本土での戦いというのは千二百七十四年の蒙古襲来(元寇)以来、陸上戦闘は沖縄であっただけです。ヨーロッパ諸国とか、ソ連、中国のように、敵を自国内に巻き込んで押し返えすという経験がないので、日本の住民がどうするかという問題は予測がつかない。

──陸上自衛隊の場合、陸上に戦闘が及んだということは、前提として空は制空権を失っている。しかも残存機数は少なくなっている。海の方もかなりやられて陸上の援護にはなかなか行けない。ということになると、相手が北海道に集中してきた場合、日時がたてば、結局持久戦に移ることになりますね。


【大東亜戦争末期|制空権を失った日本の上空を自由に飛ぶB29大編隊】
米機動部隊B29と富士山2

 中村 一概にいえないと思う。相手の作戦目的がどういうねらいであるか、どのくらいの兵力を持ってきたか、それからどこに弱点があるかなどでも変ってくる。そのころになると戦況は非常に変化するから、局部的には攻撃をやったり、また局部的な防衛をやったりしているうちに、相手側は初期数個師団が上がって、それから半月か一か月たってまた、次の師団を入れてくることも考えられる。これに対し、わが方も新しい対応策をとる、ということで、最悪の事態では戦略的な持久戦になるでしょうね。

──その間に、米陸軍はこないにしても、他の形による介入、つまり外向的な介入とか仲介とか、それから戦略的な米軍の空と海の動きが当然あるでしょう。




・国内の不穏分子が危機を増幅する
・千歳基地を取られたら仙台以南まで敵の攻撃が及ぶ(敵機が侵入した場合)
・破壊工作が行われても治安出動。防衛出動ではない
・日本国内のゲリラ戦は規定されていない
・武装破壊集団の潜入はあり得る


出典:1976(昭和51)年 オリエント書房編 「自衛隊戦わば-防衛出動-」 第二章 「防衛出動」-その経過と損害 第三節 基地防衛と後方治安

※管理人注:( )内は管理人による注釈です。


──こういう防衛戦の時機に一番問題となるのは、空の場合はレーダー基地の防護とか、海の場合には帰港して魚雷の整備をやったり、弾薬の補給をしたり、陸の場合はもちろんのこと後方という問題があるし、都市防衛と住民対策もある。これらはいずれも国内治安と関連してきます。それで有事のさいの国内の状態はどのように想定したらよいのでしょうか。

 石川 空の場合、相手の爆撃あるいはミサイル攻撃のほか、国内の不穏な分子その他が危機を増幅するというようなことが考えられます。そのための訓練をやっております。しかし自分の隊の防衛というか、基地の防衛には今のところ全然兵力がないわけです。整備要員は一基地に四十人程度しかいません。

 仮にいま"北"を想定した場合に、千歳を取られると、その影響はもう仙台以南にまで及んでくる。だから千歳を取られてもそれを使わせないようにする手段を講じなければならない。これは航空にとっても、陸、海にとっても重大な問題だと思う。


【今回の地震で被災した新千歳空港、航空自衛隊千歳基地地図】新千歳空港地図2


【太平洋戦争|米軍は日本から強奪したマリアナを日本攻撃基地にした】
マリアナ基地攻撃範囲2

後方撹乱、基地破壊には治安出動が先行

──基地の守備ということは陸、海、空とも大事なことではないでしょうか。

 中村 基地防衛はやはり大事です。ただ基地にもいろいろあるわけで、作戦に直接関係のある基地の防衛がまず第一優先です。ついで食糧とか弾薬とか、要するに補給基地になる所が第二優先。第三にはその他の基地ということになろう。

 いずれにしても、作戦に支障のないよう基地を保持するには、ある程度の警備がどうしても必要になる。そういう点から考えると、陸上自衛隊が十三個師団のうちある程度の勢力をこれに当てる必要が生じてくる。

──全部を陸戦に投入できるとはいえないわけですね。

 中村 状況によってそれに見合うべき警備兵力が必要でしょう。もちろん基地も万全の態勢をとるでしょうけれども、若干の部隊は後に残さざるをえないことになるだろう。それが若干ですむか、かなりの数になるのか、一に国内情勢によります。

──基地自体に対する破壊工作のようなものが行われた場合防衛出動になりますか。

 石川 ならないですね。

 中村 治安出動ですね。治安出動の方が先行しますよ。

──航空基地がゲリラに襲われるというような事態は陸上自衛隊の責任ですか。

 石川 そんなことは現在は規定されていないのです。

──自分の部隊は自分で防衛する建て前になっているのですか。

 中村 建て前はそうなっております。しかし実際の運用としては、空でも海でもその基地に対して、かなり武装した破壊集団が潜入してきて、いろんな妨害をやることになってくると、手におえなくなるでしょうから、若干の陸上自衛隊が海、空の基地の警備を担当しなければならない事態があるかもしれない。むしろあるんじゃないかと思う。

──横須賀基地で自隊防衛の要員はどのくらいですか。

 内田 あそこは警備隊と防備隊とがいるのですが、そういう時は教育隊を使うとか、流用するしかないですね。

──海兵隊的なものはいませんか。

 内田 いません。

──そうなると航空が一番弱いのではないですか。

 石川 空も教育隊の人間は使いますよ。

 内田 警備はきわめて消極的な存在で、自分の所のへいの内側で待っているということですから、大したことはできませんね。

──警備用の犬は使いませんか。

 石川 航空は使っています。一基地に五頭ぐらいずつです。

 内田 海も弾薬倉庫でちょっと使っているのですよ。



最近、天災は忘れたころにやってこなくなりました。もう日本全国被災地だらけです。

そんなこともあって、頻発する地震や意志をもっているかのように日本に到来する台風を「人工ではないか?」と疑う人々も出てきました。

そしてそんな人々の疑念を「非科学的だ!」と陰謀論呼ばわりするのは、国際金融資本の工作員である科学的共産主義者やエセキリスト教徒らです。

アメリカは日本に投下するために、まったくの未知だった原子爆弾を莫大な費用をかけて完成させました。ならば原理がわかっている自然現象を増幅させることくらい朝飯前でしょう。


今回の地震ではインフラに関するデマが飛びかった


「携帯電話使えない」「全域断水」誤情報が拡散
2018年9月6日 読売新聞(ライブドアニュース)

2018年9月6日 22時48分 読売新聞
 ツイッターなどのSNSでは6日、携帯電話などに関する誤った情報が流れ、NTTドコモなどは不確定な情報に惑わされないよう注意喚起した。

 ツイッターでは6日昼頃から、「NTTの方からの情報」などとして「停電で電波塔に電気がいかず、携帯電話もあと4時間で使えなくなる」といった書き込みが広がった。NTTドコモはこうした情報を発信しておらず、同社広報部の担当者は読売新聞の取材に対し、「一部つながりにくい地域はあるが、ホームページで案内している正しい通信状況を確認してほしい」と話した。

 断水などについても、事実と異なる投稿が相次いだ。「市内全域が断水している」という情報がツイッターで流れた札幌市では、市水道局が「SNS等で誤った情報が拡散されています」と公式サイトで注意を促した。

 北海道小樽市や岩見沢市、帯広市もツイッターや公式サイトに「地震に関するデマ情報が拡散されています」などと投稿し、注意を呼びかけた。




【出典】
・1954(昭和29)年 富士書苑 森高繁雄編 「大東亜戦争写真史落日終戦篇」


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